センターの紹介ABOUT

データから新たな価値を創造する

笛田薫

当センターは、データの利活用により付加価値を生み出す新事業・新サービスの創出が重要となっている現代社会において、様々な分野におけるビッグデータ解析・利用の機運が高まっている中、我が国のデータサイエンス教育研究拠点として2016年4月に設立されました。

当センターは、膨大なデータから有用な知見を引き出し、新たな価値を創造するデータサイエンスに関する先端的な教育研究活動を行うとともに、企業や自治体との連携、多様な大学間連携を通じて、様々な分野における新たな価値創造、社会貢献、教育開発を行っています。

「数理・データサイエンス教育強化拠点コンソーシアム」における滋賀大学の活動

  • e-learning 教材である mooc「大学生のためのデータサイエンス入門」の提供開始
  • 教養科目としてデータサイエンス科目群を提供。全学部で必修化を計画
  • データサイエンスの学部向け教科書シリーズ準備中

データサイエンス教育研究拠点

第4の科学: データ中心科学

データサイエンス教育研究センターの機能

センター報

センターの紹介および活動内容を、年度ごとにセンター報「Data Science View」として発行しています。

主に次の4つの活動を行っています

基盤研究

  • 機械学習・最適化等の研究
  • 国際シンポジウム
  • 教材開発

価値創造プロジェクト研究

    • 各領域でのデータ利活用 (企業や自治体などと連携)
    • 研究ユニット事業
 

教育開発

  • 価値創造プロジェクトによるデータ駆動型PBL演習教材の開発
  • MOOC教材など

調査・情報発信

  • 海外動向、育成人材像調査
  • データサイエンスの動向

社会連携・教育連携

社会連携について

現在、多くの企業、国、地方公共団体等において、収集された多くのデータを有効活用しようと試行錯誤が続けられていますが、データサイエンスのスキルを持つ人材が少なく、データ解析、活用は十分行われていません。本センターでは、データ分析に関する相談、助言、分析、共同研究等、多面的な角度から地域連携を行い、我が国におけるデータの利活用の促進に尽力します。

本学及び本センターとのデータサイエンスに関連する連携協力の提携先

総務省統計研修所、株式会社京都銀行、株式会社オプトホールディング、株式会社滋賀銀行、玉田工業株式会社、 株式会社アイディーズ、
独立行政法人統計センター、PwCあらた有限責任監査法人、滋賀県警、滋賀県、竜王町、株式会社関西アーバン銀行、
あいおいニッセイ同和損害保険株式会社、滋賀県商工会連合会、第一生命ホールディングズ株式会社、滋賀中央信用金庫、滋賀経済同友会、
株式会社マクロミル、株式会社SMBC信託銀行、株式会社三井住友ファイナンシャルグループ、株式会社堀場製作所、株式会社堀場エスティック、
株式会社アドバンスドテクノ、伊藤忠テクノソリューションズ株式会社、村田機械株式会社、株式会社アイセロ、ヤマトクレジットファイナンス株式会社、
株式会社KOKUSAI ELECTRIC、トヨタファイナンス株式会社、ダイハツ工業株式会社、株式会社イー・エージェンシー、
オムロンソーシャルソリュージョンズ株式会社、株式会社平和堂、大津市

 

教育連携について

県内の滋賀医科大学、滋賀県立大学、長浜バイオ大学はもとより、京都大学、名古屋大学、大阪大学や、統計教育大学間連携ネットワーク (JINSE) などとも連携し、データサイエンスの教育プログラムの開発や質保証システムを確立し、データサイエンス教育の標準化と質保証を行います。また、我が国のデータサイエンス教育の拠点として、新たに多くのデータサイエンティストを輩出し、社会への貢献を果たします。

データサイエンス教育研究センターとの連携協力の提携先

大学共同利用機関法人 情報・システム研究機構 統計数理研究所、国立研究開発法人理化学研究所 革新知能統合研究センター

一般社団法人近江データサイエンスイニシアティブについて

同法人は、データサイエンスの社会実装を推進し、地域創生や地域経済の活力の増進を図ることを目的に、平成29年4月に設立されました。
設立当初から、本学データサイエンス学部・データサイエンス教育研究センターと連携し、企業や地域のニーズに応えた高度人材育成事業や全国大学へのデータサイエンス教育コンテンツの普及活動、データサイエンス関連シンポジウムの開催などの社会啓発活動など、データサイエンス分野の振興活動を幅広く実施している法人です。滋賀大学と連携し、データサイエンス分野における学術及び科学技術の振興や、企業や地域のニーズに応えた人材育成などの様々な事業を通じて、データサイエンスの社会実装を推進し、地域創生や地域経済の活力の増進を目的として活動しています。

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