社会人も学びやすい環境

滋賀大学大学院データサイエンス研究科では、学部卒業生だけでなく、企業・行政からの派遣社会人も多く受け入れているため、異業種交流、オープンイノベーションの場としての役割も担っています。働きながら学ぶ社会人にも配慮した受講スタイルや、一般入学の学生を対象とした独自の奨学制度など博士前期課程の特色を紹介します。

集中受講の導入

各科目は1週間ごとに集中開講されます(大学院設置基準第14条に基づく)。

上の例のように、1週目に入門科目の「データサイエンス概論(必修)」、2週目にモデリング科目から「教師あり学習(必修)」、3週目にデータエンジニアリング科目の「Webマイニング特論」のように、週ごとに異なる科目が開講されます。
学生は自身が受講している科目の開講週に集中的に受講を行います。受講していない科目の開講期間には、自身のペースで学習や研究を進めることができますし、社会人学生であれば自社業務に充てることも可能です。

学習サポート

授業実施期間中はM2(2年次)の学生が中心となり、週2コマの学習サポートを実施しています。本学習サポートでは、授業の履修の仕方や各種授業のわからなかった点などの学習に関する相談から、オンラインでの大学院生活やインターンシップなどの一般的な学生生活に関する相談まで、さまざまな相談に対応しています。本サポートは予約なしで気軽に利用可能です(対面、オンライン併用)。

オンラインによる遠隔受講も可能

滋賀大学大学院データサイエンス研究科の博士前期課程では、さまざまな年齢やバックグラウンドを持つ学生同士の交流や対面での学びを重視しているため、可能であれば彦根キャンパスでの対面での受講を推奨しています。ですが、働きながら学ぶ社会人学生など、事情により対面での受講が難しい場合には、オンライン(リアルタイム)での遠隔受講も可能となっています。

学位論文の執筆

M1(1年次)で授業と学位論文の準備をし、M2(2年次)は職場等に戻って学位論文を執筆することができます。修士の学位論文には、学位論文A(修士論文)と学位論文B(特定課題研究)の2種類があり、派遣社会人学生は後者の特定課題研究を選択できます※。

※特定課題研究では、企業の具体的な問題解決にフォーカスした研究を行います。

〈受講例〉

  • M1(1年次)
    修論執筆以外の26単位を取得。13週、週3~5日で1週あたり15コマを受講※
  • M2(2年次)
    職場等に戻り修論執筆(課題研究3、4)の単位を取得

※データエンジニアリング科目、データアナリシス科目、モデリング科目の中から実践論4単位を必修とする。ただし、実践論を履修する場合は、対となる講義も合わせて修得すること。

長期履修学生制度

仕事をしながら学ぶなど、標準の修業年限で修了することが困難な学生を対象とした制度です。事情に応じて標準の修業年限(2年)を超えて一定の期間(3年または4年)にわたり、計画的に教育課程を履修し、修了することで学位を取得することができます。
長期履修学生として認められた場合、授業料は標準の修業年限である2年間分の総額を、あらかじめ認められた一定の修業年限で除した額にして、それぞれの年に支払います。

データサイエンスを学術的に学ぶために
入学前は「プレマスター教育」でサポート

滋賀大学大学院データサイエンス研究科への入学者は、実務経験を持つ企業派遣の社会人、それ以外の学び直しの社会人や他大学・他学部から進学する一般入学者、データサイエンス学部出身者の3タイプが想定されます。入学者のバックグラウンドは異なりますが、eラーニング(講義動画など)によるプレマスター教育を受講することにより、入学者はデータサイエンス研究科の授業に対応できる学力を身につけてから、カリキュラムを履修できます。
入学者は、メンター教員と相談し、どのeラーニング科目を履修すべきかの指導を受けることができます。

奨学金

日本学生支援機構のほか、都道府県の教育委員会、地方公共団体および財団法人等の奨学金を貸与、給付ともに取り扱っているほか、以下のような独自制度も設けています。

滋賀大学大学院データサイエンス研究科奨学制度

学力が優秀な学生が学業に専念できるよう、本学データサイエンス基金を活用した本研究科独自の奨学制度を設けています。入学年に100万円を、入学試験時の成績優秀者10名程度に支給します。なお対象は、早期特別入試および一般入試志願者全員となります(派遣社会人学生・有職者を除く)。

滋賀大学経済学部・データサイエンス学部後援会資格取得等報奨制度

滋賀大学経済学部・データサイエンス学部後援会では、資格取得等報奨制度を用意。資格試験や語学試験等の基準を満たした在籍する学部生、大学院生を対象に報奨金を給付するもので、報奨額については、資格・試験により異なります(後援会費を所定の日時までに納入していることが要件)。